移住を考える最大の理由は「生活費の抑えられる地方で暮らしたいから」
別府と東京で地域活性化に取り組むローカルプランナーの池田佳乃子さん
そして在宅勤務の制度がより多くの企業で導入され、より自由な働き方ができるようになれば「住まい方」も今後大きく可能性があるだろう。より具体的に言えば、都市部以外の場所に住みたい人が増えるかもしれないということだ。トークはここから2つ目のテーマ「地方移住と二拠点生活の可能性」に移っていく。
BIGLOBEのアンケートの、「在宅勤務が前提となった場合、移住したいか？」という問い（20代から50代の、在宅勤務をしている社会人800人が回答）、に対しては、検討したいと思う（17.1％）、やや検討したいと思う（21.1％）と、前向きに捉えている層は約38％、検討に後ろ向きの層は約61％となった。
在宅勤務が前提となった場合、移住したいか？
この数字をどう捉えるかだが、ゲスト陣は一様に「こんなに多いのか」と驚く。それだけこれまでの間、移住は少数派な選択肢だったということだろう。
この質問で検討したいと思う・やや検討したいと思うと回答した306人に「移住をしたい理由」を聞いたところ、最も多かった回答が「生活費の抑えられる地方で暮らしたいから」（38.9％）となった。
移住をしたい理由
池田さんはこの中で第2位の「自然の近くで暮らしたいから」（34.6％）に注目。
「このコロナ禍において、どういうライフスタイルで生きていきたいかという本質的なことを考える時間が多かったと思います。私は最近サーフィンや登山を始めたんですが、地方だとすぐに行けるのがありがたいですね」（池田さん）
移住、あるいは二拠点生活は「楽しそう」という漠然としたイメージはある。しかしそれはビジネスパーソンにとってどんなメリットがあるのだろうか。池田さんは「知らず知らずのうちに形成されてしまった、自分の思考のバイアスが取り除かれる」という点を挙げる。
「私は以前、東京の大企業で働いていましたが、どうしてもビジネスパーソン、あるいは同世代とのコミュニケーションが中心でした。もっと色んな人と知り合いたいと思って別府の拠点を構えましたが、実際に赤ちゃんからおばあちゃんまで触れ合う人の幅が広がりました」（池田さん）
実家のある大阪と、東京を行き来した経験のある三原さんも、その経験は貴重だったと同意する。
「同じ情報を発信するにしても、東京の人と大阪の人とでは受け取り方が全く違いました。どちらが良い悪いではなくて、両方の違いを知ることが自分のあり方を変えたと思います」（三原さん）
また意識の面だけでなく、「今後は地方に住む人の採用も増えるかもしれない」（桑原さん）、「オンラインが前提の社会になれば、地方は都市部よりも不利、という流れが変わる可能性があると実感しました」（馬場さん）といったコメントもみられた。馬場さんの場合、教授を務める東北芸術工科大学の前期授業が全てオンラインだったこともあり、「家の周り、街の様子を観察して動画にまとめる」という課題を出したところ、いつもよりもクオリティも提出率も大幅に上がり、学生の満足度も低くなかったと語る。
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