Photo by KAL VISUALS on Unsplash
文：赤井大祐（FINDERS編集部）写真： Vook（photographer：梅田幸太／大竹大也／加藤雄太／山﨑悠次／山中玲）
映像制作にまつわるさまざまな知識やTipsを紹介するサービスを展開するVook社によるカンファレンス「VIDEOGRAPHERS TOKYO 2022（VGT）」が6月10日、11日の2日間にわたって開催された。初開催が2019年で2020年は新型コロナウイルスの影響によってオンライン開催。2021年は非開催だったため、3年ぶりの"リアルイベント"となった。
展示ブース会場の様子
YouTube、TikTokをはじめ、ここ数年で「動画」は私たちの生活の中で急速に存在感を強めた。同時にプロの現場において「動画制作」に携わる人、興味を持つ人が増えるのも必然であるが、いわゆる「映像業界」の就業環境はといえば、ご想像の通り昼夜をいとわないハードワークが当たり前。それを支えるのは手厚い賃金や福利厚生ではなく「やりがい」と言われる実情もあり、多くのプロダクションは常に人員不足に悩んでいる。
VGT2022は、映像業界における「キャリア」をさまざまな角度から考えるものとなった。華々しい映像業界にあって、言うなれば地味で現実的なテーマだ。しかし、イベントは2日間とも申し込みが定員に達し、合わせて60ものセッションは軒並み満員で立ち見客が続出。映像業界で働く者にとって、自身のキャリアを考える機会が求められていることが浮き彫りとなった。
本稿ではイベントレポートとして、1日目に行われたトークセッション、『映像の「就業環境」を考える。海外から見た日本。』の模様をお伝えしたい。
『映像の「就業環境」を考える。海外から見た日本。』会場の様子
また、同日に行われたセッション『#TikTok？#YouTubeショート？ 超解剖！2022 最新映像トレンド』と、Vook代表の岡本俊太郎氏のインタビューもそれぞれ公開。こちらも合わせてご覧いただきたい。
「映像の「就業環境」を考える。海外から見た日本。」
華々しい映像制作の世界のもう一つの顔である「労働問題」。映像に限らずものづくりを行う業界では「より良いものを生み出すために」という志や「クライアントからの突然の要望に対応しなければ」といった産業構造など、外的・内的問わずさまざまな要因によって長時間労働を是としてきた背景がある。
一方で、映像業界のトップをひた走るアメリカや、『イカゲーム』『パラサイト 半地下の家族』といった世界的ヒット作を連発する近年の韓国では、その労働環境も非常に高い評価を得ていることも見逃せない。
そんな働き方について語る、『映像の「就業環境」を考える。海外から見た日本。』と題したセッションでは、東映アニメーションにてプロデューサー / VFXスーパーバイザーを務める野口光一氏と、経済産業省にて経済産業省コンテンツ産業課長を務める高木美香氏が登壇。MCはVook代表岡本氏が務めた。
特に遅れを取る実写映画業界
野口氏は1995年からBOSS FILM STUDIOS(米・ロサンゼルス)にて、『スピーシーズ』、『ウォーターワールド』、『エアフォース・ワン』といった名作映画のVFX制作を担当。本場ハリウッドの就業環境を経験してきた。高木氏は、経産省にてクールジャパン室の立ち上げを行い、世界に対して日本のコンテンツの発信をおこなってきた経験を持つ。コンテンツ政策のプロフェッショナルだ。
Vook岡本氏は、ハリウッドで1カ月間映像制作を経験した際に、「映像教養レベルの高さ」「制作スタッフの集めやすさ」そして「整った労働基準」に衝撃を受け、この3項目こそ、クオリティの高い作品を生み出す秘訣ではないかと感じたと、と口火を切る。
岡本俊太郎氏
すると野口氏は、アメリカではクリエイティブに対して事細かに徹底して「説明できること」が基本的なスキルにあると説明する。例えば青い光を作るときになぜこの色なのか、なぜこの色温度なのかといったようなことを、皆が根拠を持って話せる、といった基礎的な知識や技術の共有が効率的な制作を支えているという。
「海外ではバジェット（予算）やスケジュールの管理の部門がしっかりと備わっているので、クリエイターが制作に集中できる」と高木氏は分析。高度に分業されているからこそ、各セクションがのびのびと仕事に取り組めるわけだ。
一方で日本はどういった環境なのだろうか。
高木氏はあるとき「就業環境についての調査」として、部下を映画制作の現場に同行させたことがあったと話す。しかし現場は朝6時に渋谷に集合で深夜に解散し、翌日も朝6時に…といったタイムスケジュールが続く。（一般的な企業の職場と比べて決して楽ではないはずの）経済産業省の職員でさえも「非常に辛かった」と語ったことに危機感を覚えたという。
高木美香氏
また、高木氏らがおこなった映像制作業界のフリーランスを対象にしたアンケートでは「生活や仕事への満足度」は非常に低い数値であったと指摘。「プロの商業映画においても契約書や発注書がほとんど交わされていない現状」もあきらかになったとのこと。パンデミックの影響を受けたフリーランスへの支援金給付を行おうにも、当人が発注書を持っていなかったため、仕事があったことを証明できないケースが多発したという。経産省としても映画業界に掛け合い、制作現場の適正化に取り組みつつあるということだ。
「映像の世界においても、アニメ業界は先に変わりつつあります」と野口氏。東映アニメーションでは契約書を必ず結び、平日22時以降、土日はPCへのログインを禁止することで、強制的に仕事の時間をコントロールしている。また実写映画の業界では電話でのコミュニケーションや手書きの請求書といったアナログのツールを用いたやり取りも根強く残っており、ツール面においてもまだまだ改善の余地があると話す。
野口光一氏
また、岡本氏が「アメリカでは職種ごとに労働組合が出来ていたりするが日本ではどうか？」と水を向けると、野口氏はVFX職の労働組合があったことを明かすも、高木氏は「日本にはない」と回答。具体的な問題点が次々と浮かび上がった。
そんな中で野口氏は現場づくりにおいて「プロデューサー」という職種の重要性を説く。「アメリカはプロデューサーが強く、最終的な編集権も持っています。というのは、プロデューサーがお金を作り、ディレクター（監督）が作品を作る、という仕組みになっているから」。例えばジブリでは宮崎駿に対して鈴木敏夫がいる例を挙げながら、制作サイドはプロデューサーとしっかりとコミュニケーションを取っていくことで二人三脚で作品を作っていくべきだという。
経産省でもプロデューサーの重要性は認識しており、アメリカのフィルムスクールに通うための支援を行っていたと高木氏。「現場は予算がないと良いものが作れない。投資サイドは、よい作品が作れないとお金を出せない。その両方を解決するためにプロデューサーの育成は必須」と語った。
経産省も後押しする「ブランデッドコンテンツ」
まとめに入り、最後は制作の話へ。岡本氏はblenderなどの高機能ソフトウェアが無料で使用できる環境が整ってきたことを理由に「若い人はCGにチャンスがあるのではないか」と語り、野口氏もそれに同意する。
「昔使ってたソフトは1000万とかだったけど、今は無料。blenderを触ってみてもこれで十分じゃんっていうのは本当に感じます。敷居は低くなっているので、"なにを表現するか"が重要」と高いレベルでの表現においては、機材やソフトウェアよりも自身のクリエイティビティがコンテンツの質を左右するようになっていると主張した。
特にその根本は「脚本にある」と続ける野口氏。「物語を読める人、書ける人にはかなわない。面白い映像を作るには脚本が読めなきゃならない。これは技術の領域であり、脚本にはルールがあるので、まずはそれを学ぶ。その上にクリエイティブを乗せていく。これからは個人が脚本も書いて映像も作って配信もする、みたいな世界がますます広がっていくのではないか」と話す。
さらにプロデューサーとして、SNSや動画サイトを通じて若い人の作品は常にチェックしているという。「プロデューサーは見ているので発信まで含めてぜひ継続してほしい」と語った。
高木氏は少し異なる角度から。現在のコンテンツビジネスは消費者が対価を支払うか、広告モデルかといったものだが、中でも広告のあり方が変わってきているという。これまでのようにマスに向けてテレビCMを流すことから、インターネット上で「刺さる動画」を公開し、少数に訴えかけるものにシフトしていくとし、そういった広告を「ブランデッドコンテンツ」と呼び、経産省として促進しているという。
経産省ではブランデッドコンテンツを制作したい企業が申請することで、制作費の半分、最大1000万円の補助金を受け取れる施策を行っている。広告主体による申請が必要であり、企業以外に自治体も応募できるということだ。
（ストーリー性のある映像制作・発信を行う事業の支援J-LOD（５））
未だ大きな課題を抱える映像業界だが、件の韓国も近年までは日本同様苛烈な労働環境であったことは有名。むしろ改善に向かってから、世界的に高い評価を得た作品が増えているのは明らかだ。日本でも官民がしっかりと連携することによって、現場での働き方を改善していくのが先決だろう。