デジタル世界の『西遊記』たる連載の第6回。デジタルハリウッド大学学長・杉山知之さんが今回語るのは、徐々に私たちの生活に実装されつつあるドローンだ。
エンターテインメント界を牽引するデジハリの観点から見る、映像技術としての達成から、目下取り組みつつある地域との連携まで。縦横無尽に飛ぶドローンのように、まだ見ぬ風景を求めて旅は続く。
聞き手：米田智彦 構成：宮田文久 写真：神保勇揮
杉山知之
デジタルハリウッド大学 学長／工学博士
1954年東京都生まれ。87年よりMITメディア・ラボ客員研究員として3年間活動。90年国際メディア研究財団・主任研究員、93年 日本大学短期大学部専任講師を経て、94年10月 デジタルハリウッド設立。2004年日本初の株式会社立「デジタルハリウッド大学院」を開学。翌年、「デジタルハリウッド大学」を開学し、現在、同大学・大学院・スクールの学長を務めている。2011年9月、上海音楽学院（中国）との 合作学部「デジタルメディア芸術学院」を設立、同学院の学院長に就任。VRコンソーシアム理事、ロケーションベースVR協会監事、超教育協会評議員を務め、また福岡県Ruby・コンテンツビジネス振興会議会長、内閣官房知的財産戦略本部コンテンツ強化専門調査会委員など多くの委員を歴任。99年度デジタルメディア協会AMDアワード・功労賞受賞。著書は「クール・ジャパン 世界が買いたがる日本」（祥伝社）、「クリエイター･スピリットとは何か？」※最新刊（ちくまプリマー新書）ほか。
ドローンとの出会い
私とドローンとの出会いは、比較的早かったのではないでしょうか。先駆的メーカーであるフランス企業のParrot社が初代機Ar.Droneをリリースしたのが2010年ですが、二代目であるAr.Drone 2.0が世に出た2012年の頃には、既に手に入れて飛ばしていた記憶があります。
すぐにわかったのは、「ちょっと練習すれば、相当安定して飛ばせるのだな」ということでした。映像の解像度に関してはまだまだでしたが、デジタル技術の歩みを見てきた人間としては、それはすぐに向上して、遅かれ早かれ本格的な映画の撮影にも使えるレベルになるであろうことは想像できました。
次のステップとして、どこまで小さくなるのか、大きくなるのか、という点も気になっていましたね。現在、実際に大きなサイズのドローンは、モノや人を運ぶ実験が進むまでに至りました。
低空域の航空管制が整備されれば、非常に利便性があるものになると思います。もちろん、法整備に関しては安全性を立証していくプロセスが必要ですから、自動車の自動運転のように、時間はかかるかもしれません。しかし、そこには大きな可能性がある。
映像技術の達人もドローンに参戦
クリエイション・映像領域に関しても、ドローン技術は飛躍的な進歩を遂げています。
私たちも、2015年11月に開校した「デジタルハリウッドロボティクスアカデミー」において、いち早くドローン技術の教育を行ってきました。
デジタルハリウッド全体を見ても、在学生・卒業生合わせ、ドローンに熱中している人間は多いです。卒業生である北川哲一郎さんは、元スクウェア・エニックスの社員で、「ファイナルファンタジー」シリーズで技術監督を務めていた人ですが、2013年末にはドローンの可能性に目覚めて空撮を開始し、今年にgrid_FPV合同会社というドローンの会社を立ち上げています。
彼が卓抜な操縦技術で、机の下なども難なくドローンを通過させて撮影するように、今では様々なドローン映像が可能になりました。アクロバティックな映像も撮れるし、望遠レンズを取り付けてピンポイントの場所を遠くから撮影する、360度カメラで広大な風景を捉える、ということだってできるようになった。
世界中にカメラがあったら、何を作るか
このように、撮影に関しては、「ドローン2.0」とでも言えるような達成が既になされています。もっと発展していけば、「世界中にカメラがある」というような状況――世界の映像的な“密度”がすさまじく濃くなっていく、ということが起こってくるはずです。見たいところのすべてが、リアルタイムで見られるようになっていくでしょう。
それをクリエイターはどう活かしていくのか。二通りの道があると思います。
たとえば世界中、いたるところで順々に沈んでいく夕日が24時間見られるとします。そこで何を作るかにはふたつのアプローチがある。ひとつは作品性にこだわる方法で、自身の編集技術や映像哲学によって、一定の時間を切り取り、ストーリーを紡ぐ映像作品に仕上げるという道がある。もうひとつは、エンジニア的にシステムを構築していく方向です。場所によっては悪天候などで夕日があまり見られないところもあるでしょうが、AIなどを噛ませて、世界中の綺麗な夕日だけをリアルタイムで24時間配信していくような方法もあるでしょう。
インフラ整備、災害対応。ドローンは地方へ飛べ
ドローンの映像技術は、こうしたことを考えられるまでになっています。一方で、撮影以外の可能性に関してはまだまだです。
私がいま注目しているのはまず、インフラの整備にドローンが使える可能性です。ここ100年規模で、日本を含めた先進国家は、数限りない道路や鉄橋をつくってきました。それが現在、ことごとくメンテナンスの必要に追われている。しかし、そのすべてを人力で点検するということは、容易ではありません。でも4Kの高解像度カメラやいろいろなセンサーをドローンに搭載すれば点検も簡単で、すさまじい活躍をしてくれるわけですね。
もうひとつ、これからのドローンの可能性として、実際にプロジェクトを始めているものがあります。それは、自治体におけるドローンの活用ということです。
2018年2月、八王子市とデジタルハリウッドは、ドローン活用のための人材育成に関する協定を締結しました。市職員によるドローン操縦チームの養成、ドローン活用による次世代育成や地域活性化、といった内容が含まれています。5年間で20名のドローン有資格者を育成しようとしているんですね。
八王子市職員も参加したドローン研修の様子。会場はデジタルハリウッド大学八王子制作スタジオ。
たとえば、河川の氾濫や震災といった災害時、市の職員は一刻も早く状況を確認したい。ただ、どこかの山が崩れているからといって、登るのは困難、道路も寸断され渋滞しているかもしれない。ヘリコプターをチャーターしたら莫大な費用がかかってしまうし、すぐには飛んでこれない。
そんな時こそ、ドローンの出番です。しかもそのドローンを、市の職員自ら、即時に操縦できる状況にしておく。災害の多い日本において、地方自治体や役所にドローンを操れる人材を育成しておくということは、もはや「全自治体必須」だと思うくらい、考えられるべき事業だと思います。もっと地方、さらには限界集落のような場所においては、薬の配達などにもドローンが役立つ状況があるでしょう。
八王子市の職員の方々は、もう前のめりの姿勢でドローンに取り組んでいます。地域とドローンという関係性には、未踏の地平が広がっているのです。
次回の公開は2月28日頃です。