ChatGPT広告の出稿事例とプロンプトが検索できるようになった
自社の商品に関心を持つユーザーが、ChatGPTにどんな相談をしたときに、どの企業の広告が表示されているのか――それが分かるようになった。広告リサーチ・AIツール「アド.com」が2026年9月30日(水)にChatGPT広告のデータ提供を開始したことで、各企業のChatGPT広告のクリエイティブや、その広告が表示された会話のきっかけとなった質問（プロンプト）を検索できるようになったのである。
ChatGPTの回答の下に表示される「ChatGPT広告」は、2026年6月に日本国内で配信が始まった新しい広告枠だ。検索キーワードに連動する従来の広告とは異なり、ユーザーがチャットに打ち込んだ悩みや相談の内容に応じて広告が選ばれる点が特徴である。配信が始まったばかりということもあり、他社がどんな広告を出しているのか、どんな質問をした際に広告が表示されるのかといった事例は、これまでほとんど公開されていなかった。
今回のアップデートにより、アド.com上では各企業がどのようなChatGPT広告を出しているかに加え、その広告が表示された会話の最初の質問も確認できるようになる。広告業界にとってブラックボックスだったChatGPT広告の実態を、具体的な事例として把握できる手段が新たに生まれたことになる。
アド.com上での使い方は大きく三つある。一つ目は、競合他社がすでにChatGPT広告へ出稿しているか、どんな広告をどの程度の頻度で出しているかを一覧で確認する、競合調査としての使い方だ。
二つ目は、広告が表示された会話のきっかけとなった質問を、出現頻度の目安（多・中・小）とともに確認する方法である。複数回のやり取りを経て広告が出たケースでは、最初の質問から広告表示までの会話の流れもたどれるため、同業他社が「どんな相談の場面で広告を見せたいか」を考えた形跡を読み取れる。
三つ目は、実際に表示されている広告文そのものを参考にする使い方だ。相談への回答の直下に表示されるChatGPT広告では、派手なキャッチコピーよりも「何が誰の役に立つのか」を端的に伝える説明文が求められる。他社の広告文を集めることは、自社のタイトルや説明文を考える際の材料になる。
アド.comはもともと、Google、Yahoo!、LINE、TikTok、Instagram、YouTubeなど11媒体、約35億件の広告データを蓄積し、競合広告の分析と自社クリエイティブの制作を一つのツールで行えるサービスである。ChatGPT広告への対応は、その調査範囲を新しい広告枠にまで広げる動きだ。自社の広告戦略を見直したい人や、ChatGPT広告の実態を具体的に知りたい人は、無料トライアルで実際の検索結果を確認してみてほしい。
アド.com
提供開始日：2026年9月30日(水)
対象ユーザー：広告代理店、広告主、広告制作会社などWeb広告に携わる企業
主な機能：ChatGPT広告のクリエイティブ閲覧、広告表示のきっかけとなった質問(プロンプト)の確認、出現頻度(多・中・小)の表示
対応媒体：Google、Yahoo!、LINE、TikTok、Pangle、Instagram、Facebook、SmartNews、YouTube、X(Twitter)、ChatGPTの11媒体
データ量：約35億件の広告データ
提供会社：株式会社アドドットコム(東京都港区、代表取締役 杉山善則・高橋健斗)
公式サイト
https://x-ad.com/product